復職するとき、何が必要ですか

最終確認日：2026-08-25カテゴリ：休職ガイド

おおまかな流れ

主治医と産業医は、見ているものが違います

主治医は、症状が回復したかどうかを見ています。産業医は、その職場のその仕事に戻って大丈夫かを見ています。

そのため「主治医は復職可能と言ったが、産業医の意見は違った」ということが起こります。どちらかが間違っているわけではなく、判断している基準が違うためです。

主治医に相談するとき、実際の仕事の内容や労働時間、通勤の負荷を具体的に伝えておくと、より実態に近い判断がしやすくなります。

いきなり元どおりに働くのではなく、次のような戻り方があります。会社に制度があるかを確認してみてください。

制度がない会社もあります。その場合でも、相談してみる価値はあります。

厚生労働省は「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を出しています。復職を5つの段階に分けて進めることと、そのなかで職場復帰支援プランを作ることが示されています。

プランは口約束ではなく書面で作るものとされています。復職日、就業上の配慮の内容と期間、誰がどのタイミングで様子を確認するか、といったことを具体的に決めます。

こちらから求めてかまいません

手引きは会社向けに書かれたものですが、存在を知っているかどうかで話の進み方が変わります。

「厚生労働省の職場復帰支援の手引きにある、職場復帰支援プランを作っていただけますか」と産業医や人事に伝えることができます。手引きは厚生労働省のサイトで公開されているので、その場で示すこともできます。

配慮の内容が口頭のままだと、担当者が変わったときに引き継がれません。書面にしておく実益はここにあります。

プランで決めておくと後で困らないのは、次のようなことです。

短時間勤務などで給与が減り、その額が傷病手当金より少ない場合、差額が支給されることがあります。条件は加入している健康保険によって異なるため、事前に確認しておくと計画が立てやすくなります。

傷病手当金は通算1年6か月です。復職して働いていた期間は、この日数に数えません。一度戻ってまた休むことになっても、残りの期間は使えます。

確認してください

ここに書いた内容は一般的な説明です。実際の取り扱いは、加入している健康保険、勤務先の就業規則、お住まいの自治体によって異なります。ご自身のケースは、必ずそれぞれの窓口にご確認ください。

15の質問に答えると、検討できる選択肢が並びます。おすすめは出しません。判断の材料だけをお渡しします。

出典